教育学における生物学的個人差のタブー：その深層構造

この問題が教育学においてタブー視されてきた理由は、単純な知的怠慢や科学的無知ではありません。そこには、近代教育制度の根幹を揺るがしかねない、極めて深刻な哲学的、政治的、倫理的な問題が絡み合っています。

近代の公教育制度は、啓蒙主義の理念の上に構築されています。18世紀から19世紀にかけて形成されたこの理念の核心には、「人間の可塑性」という楽観的な信念がありました。ロックの「タブラ・ラサ（白紙）」という概念に象徴されるように、人間の精神は生まれたときには白紙であり、教育という経験によって自由に書き込むことができるという思想です。

この思想は、単なる教育理論ではなく、民主主義社会の正統性を支える政治哲学でもありました。もし人間が生まれながらにして能力に大きな差があり、それが変更不可能であるならば、なぜすべての市民に平等な政治的権利を与えるのか、なぜすべての子どもに同じ教育を施すのか、という根本的な問いに答えることが困難になります。「すべての人間は平等に創られている」という民主主義の基本原理は、生物学的な平等ではなく、道徳的・政治的な平等を意味していますが、教育の文脈では、この区別は曖昧になりがちです。

公教育制度が義務化され、国家の重要な機能として確立されていく過程で、教育には「社会的流動性の梯子」という役割が付与されました。貧しい家庭に生まれた子どもでも、教育を通じて能力を開発すれば、社会的に上昇できる。これは機会の平等という理念の具現化であり、階級社会から能力主義社会への移行を正当化する論理でした。しかし、もし教育がある生物学的限界を超えられないとすれば、この梯子は実は一部の人にとっては登ることができないものかもしれません。これを認めることは、現代社会の正統性の基盤そのものを揺るがすことになります。

生物学的個人差の議論がタブー化された最も直接的な理由は、20世紀前半の優生学運動とナチスによるその極端な実践です。この歴史的トラウマは、教育学界に深い刻印を残しました。

19世紀末から20世紀初頭にかけて、ダーウィンの進化論の影響を受けた優生学が、科学的に正当な学問分野として広く受け入れられていました。欧米の多くの国々で、知能検査に基づく「劣った」人々の強制不妊手術が法制化されました。アメリカでは約6万人が、スウェーデンでは約6万3千人が強制不妊手術を受けたと推定されています。これらの政策は、当時の最先端の科学的知見に基づいているとされ、多くの著名な科学者や教育者がこれを支持しました。

ナチス・ドイツは、この優生学的思想を極限まで推し進めました。知的障害者、精神障害者の組織的殺害から始まり、最終的にはユダヤ人、ロマ、スラブ系民族などの大量虐殺へと至りました。これらの犯罪は、「科学的人種理論」や「遺伝学的知見」によって正当化されようとしました。

第二次世界大戦後、この悪夢のような歴史への反省から、西側の学界では生物学的決定論に対する強い警戒感が生まれました。特に教育学では、「すべての子どもには無限の可能性がある」という信念が、単なる教育理論ではなく、道徳的命題として確立されました。遺伝的要因や生物学的制約について語ることは、あの暗黒の時代への回帰を意味するかのように受け取られるようになったのです。

この歴史的トラウマは、科学的議論を萎縮させました。遺伝と知能の関係を研究する科学者は、しばしば道徳的非難の対象となりました。1969年にアーサー・ジェンセンが知能の遺伝性について論文を発表したとき、彼の講義は妨害され、身の危険を感じるほどの抗議を受けました。1994年にチャールズ・マレーとリチャード・ハーンスタインが『ベル・カーブ』を出版したときも、激しい論争と非難が巻き起こりました。このような例は、科学的探究に対する暗黙の検閲として機能し、多くの研究者がこの領域を避けるようになりました。

20世紀後半、特に1960年代以降、西側社会では平等主義的価値観が急速に浸透しました。公民権運動、フェミニズム、様々なマイノリティの権利運動は、社会における不平等を告発し、その是正を求めました。これらの運動は、不平等を構造的・社会的要因によって説明する傾向がありました。

教育学界は、これらの社会運動と密接に結びついていました。教育社会学では、ブルデューの「文化資本」論やバーンスタインの「言語コード」論など、階級による教育格差を社会的・文化的要因で説明する理論が主流となりました。子どもの学業成績の差は、家庭環境、社会経済的地位、文化的背景、教師の期待、制度的差別などによって説明されるべきであり、生物学的要因に言及することは、これらの構造的問題から目をそらす試みだと見なされました。

この文脈では、「遺伝」や「生物学的制約」について語ることは、単なる科学的主張ではなく、政治的立場の表明として受け取られました。それは暗黙のうちに、現存する不平等を正当化し、社会改革の努力を無意味とする保守的な立場だと解釈されたのです。逆に、環境決定論を支持することは、進歩的で改革志向の立場を意味しました。科学的議論が、イデオロギー的立場のマーカーとして機能するようになったとき、冷静な実証的探究は困難になります。

特に人種や民族集団間の学業成績の差については、生物学的要因に言及することは完全なタブーとなりました。たとえそれが科学的に探究可能な仮説であったとしても、社会的文脈においては、人種差別を科学的に正当化する試みとして受け取られる危険性がありました。このため、多くの研究者は、集団間の差については社会経済的・文化的要因のみで説明しようとし、個人内の遺伝的要因についてさえ、慎重な言い回しを余儀なくされました。

生物学的制約の存在を認めることは、教師という職業の専門性と有効性に対する根本的な疑問を投げかけます。医師は、治療不可能な病気の存在を認めても、その専門性は損なわれません。なぜなら、医学は生物学的制約の中で最善を尽くす学問だからです。しかし教育学は、歴史的に「すべての子どもを教育できる」という前提の上に専門性を構築してきました。

教師の養成課程では、「適切な教授法を用いれば、すべての子どもに学習させることができる」という信念が繰り返し強調されます。もし生徒が学習に失敗した場合、それは教師の技術不足、努力不足、あるいは教育制度の欠陥として解釈されます。この枠組みの中では、生徒の生物学的制約を認めることは、教師の責任を回避する言い訳として受け取られます。

実際の教室では、多くの教師が生徒の能力の大きな個人差に直面し、内心ではその一部が変更不可能かもしれないと感じています。しかし公的な言説では、このような疑念を表明することは専門家としての資質を疑われることになります。「良い教師は、すべての子どもの可能性を信じる」という規範的な期待があり、生物学的制約について語ることは、この規範に反する態度として非難されます。

教員組合や教育専門職団体も、教師の責任範囲を守るために、環境決定論を支持する傾向があります。もし学業不振の主要因が社会的・制度的要因にあるとすれば、それを改善する責任は政府や社会全体にあります。教育予算の増額、少人数学級の実現、支援スタッフの配置などを要求する根拠となります。しかし、もし生物学的要因が大きいとすれば、これらの改革の効果は限定的かもしれず、教師の待遇改善の要求も弱まります。

現代の先進国社会は、形式的には能力主義（メリトクラシー）を標榜しています。個人の社会的地位は、生まれや身分ではなく、能力と努力によって決まるべきだという理念です。しかしこの理念には、深刻な内的矛盾が潜んでいます。

もし能力が主に遺伝的に決定されているとすれば、能力主義社会は実質的に新しい形の世襲社会になります。高い認知能力を持つ親は、高収入の職業に就き、その子どもは遺伝的に高い能力を受け継ぎ、さらに恵まれた環境で育ち、再び高い地位を獲得します。この循環は、旧来の身分制社会とどう違うのでしょうか。違いは、新しいシステムでは、低い地位にいる人々は自分の能力不足を責めるようになる、という点です。

社会学者マイケル・ヤングは、1958年の著作『メリトクラシー』（この言葉を作った書）で、この逆説を鋭く指摘しました。能力主義社会では、成功者は自分の地位を当然の報酬として受け取り、失敗者は自分を責めるようになる。身分制社会では、低い地位にいる人々は「運が悪かった」と思えましたが、能力主義社会では「自分が劣っているから」と思わざるを得ません。これは精神的により過酷な社会かもしれません。

教育は、この能力主義社会において重要な正統化機能を果たしています。形式的に平等な教育機会が提供されているという前提があるから、その結果としての不平等は正当なものとして受け入れられます。しかし、もし教育が生物学的制約を克服できないとすれば、この正統化のメカニズムは崩壊します。教育制度は、実は既存の能力差を測定し、階層化する装置に過ぎないことになります。

この認識は、社会の安定性にとって危険です。なぜなら、現在の社会的地位の配分が正当なものではないという認識を広めかねないからです。そのため、政策立案者も教育行政も、「教育による機会の平等」という神話を維持することに強い利害関係を持っています。生物学的制約を認めることは、この神話を破壊し、社会的不満を増幅させる可能性があります。

20世紀後半、特に1970年代以降、障害者の権利運動が力を持つようになりました。この運動の重要な主張の一つは、障害は個人の身体的・精神的特性ではなく、社会が作り出した障壁であるという「社会モデル」です。

教育の文脈では、この考え方はインクルーシブ教育（統合教育）の推進につながりました。特別支援学校や特別学級での分離教育は差別であり、すべての子どもは通常学級で学ぶ権利があるという主張です。この運動は、多くの正当な成果を上げましたが、同時に、子どもの認知的能力の多様性について率直に議論することを困難にしました。

知的障害や学習障害について、その生物学的基盤を認めることは、差別的なラベリングだと批判されることがあります。「レッテルを貼らない」「可能性を信じる」という美しい言葉の背後で、現実的に必要な支援の議論が回避されることもあります。

特に「学習障害」という概念をめぐっては複雑な議論があります。ディスレクシア（読字障害）や算数障害など、特定の領域に限定された学習困難は、神経学的基盤を持つことが明らかになっています。しかし、一部の教育者は、これらを「医療化」することに反対し、単に学習スタイルの違いとして扱うべきだと主張します。この立場からは、生物学的な診断や分類自体が、子どもに不当なスティグマを与える行為として批判されます。

しかし、この善意の姿勢は、時として必要な支援を遅らせる結果にもなります。算数障害を持つ子どもに対して、「もっと努力すれば」「やり方を変えれば」と励まし続けることは、実は残酷かもしれません。生物学的制約を認めた上で、その中で最善の支援を提供するという現実的アプローチが必要ですが、これを公的に語ることは、「差別的」として非難されるリスクがあります。

教育学は、社会科学の中でも特に規範的な性格が強い学問です。「教育はかくあるべき」という価値判断が、実証的研究と不可分に結びついています。これは、医学が「健康はかくあるべき」という価値を内包しているのと似ていますが、教育学の場合、その規範的側面がより強く前面に出ています。

教育学の大学院で訓練を受ける人々の多くは、教育を通じて社会をより良くしたいという使命感を持っています。この使命感は尊いものですが、同時に、不都合な事実を受け入れることを困難にします。もし教育の効果に生物学的限界があるとすれば、教育改革による社会変革という理想は大きく制約されます。

さらに、教育学は他の学問分野、特に心理学や神経科学に対して、ある種の劣等感を抱いてきました。これらの「より科学的な」分野が、教育の領域に介入してくることに対する縄張り意識があります。知能研究や認知神経科学が教育政策に影響を与えることに対して、教育学者は自分たちの専門性が脅かされると感じることがあります。

生物学的個人差を強調する議論の多くは、心理学者や神経科学者から発せられます。これに対して、教育学者は「教育の複雑な現実を理解していない」「実験室の知見を教室に単純に適用できない」と反論します。これらの反論には正当な側面もありますが、時として、不都合な科学的知見を拒絶する防衛機制として機能することもあります。

知能検査や標準化テストは、20世紀を通じて激しい論争の的でした。これらのテストは、もともと個人の能力を客観的に測定し、適切な教育を提供するために開発されました。しかし、実際には、社会的選別と排除の道具として機能してきた歴史があります。

アメリカでは、20世紀初頭の知能検査が、移民の制限や人種隔離政策を正当化するために使われました。IQテストで低い点数を取った移民集団は、「遺伝的に劣っている」とされ、入国を拒否されました。軍隊での知能テストは、黒人兵士を低い地位に配置する根拠として使われました。

このような歴史から、標準化テスト全般に対する深い不信感が生まれました。特にマイノリティコミュニティや批判的教育学者の間では、テストは支配階級が既存の権力構造を維持するための道具だという見方が広がりました。テストが測定しているのは真の能力ではなく、特定の文化的背景や社会経済的特権を反映しているに過ぎない、という批判です。

このテスト批判の延長線上で、能力の個人差そのものを測定することに対する抵抗が生まれました。もし能力差を測定しなければ、能力差は存在しないことになる、という論理です。一部の学校や教育システムでは、成績評価自体を廃止したり、すべての生徒に同じ評価を与えたりする試みがなされました。

しかし、測定を拒否することで現実の個人差が消えるわけではありません。むしろ、客観的な評価の不在は、より恣意的で不透明な選別を生み出すこともあります。生物学的個人差について語ることへの忌避は、この測定をめぐる政治的論争と深く結びついています。

教育者たちが生物学的制約について語りたがらないもう一つの理由は、それが子どもや親に与える心理的影響への配慮です。もし子どもに「あなたには数学の才能がない」と告げれば、その子の自己効力感を損ない、努力する意欲を失わせるかもしれません。これは「自己成就的予言」となり、結果的にその子の可能性を閉ざしてしまいます。

ローゼンタールとジェイコブソンの古典的研究「ピグマリオン効果」は、教師の期待が生徒の成績に影響を与えることを示しました。教師が特定の生徒に高い期待を持つと、その生徒は実際に成績を向上させました。この知見は、「信じることの力」を強調する文脈で広く引用されます。逆に言えば、教師が生徒の限界を信じてしまうことは、その限界を現実化させてしまうかもしれません。

親にとっても、わが子の限界を認めることは極めて困難です。特に現代の先進国社会では、親は子どもの教育に多大な投資をし、その成功に自己のアイデンティティを重ねています。「適切な教育や訓練さえあれば、わが子は成功できる」という希望を持ち続けることは、親としての自己イメージを維持するために必要です。医師や教育者がこの希望を打ち砕くような診断や評価を下すことは、家族関係を破壊しかねません。

しかし、この配慮が行き過ぎると、現実的な進路指導や適切な支援の提供が遅れる結果にもなります。高校生が、自分の能力と乖離した大学や専攻を目指して挫折するケースは少なくありません。もっと早い段階で現実的な自己理解を促していれば、より充実した人生を送れたかもしれません。しかし、そのような率直な対話は、「差別的」「可能性を閉ざす」として避けられがちです。

21世紀に入り、教育政策には新たな圧力が加わりました。PISA（国際学習到達度調査）などの国際比較テストの結果が、国家の威信や経済競争力と結びつけられるようになったのです。自国の生徒の成績が低いと、教育システムの失敗として政治問題化します。

この文脈では、成績の低さを生徒の生物学的制約に帰することは、政治的に受け入れがたいものになります。なぜなら、それは国家的な努力の余地がないことを意味し、政策担当者の責任を免除してしまうからです。むしろ、成績の低さは教育方法の問題、カリキュラムの問題、教師の質の問題として説明される必要があります。そうすれば、改革による改善の余地があり、政治的な対応が可能になります。

東アジア諸国の高い成績は、しばしば「文化的要因」「教育システムの優秀さ」で説明されます。これらの国々では長時間の勉強と厳しい競争があり、それが高い成績につながっていると考えられています。しかし、もし遺伝的要因も関与しているとしたら、という議論は完全にタブーです。それは人種主義的な主張として糾弾されるでしょう。

逆に、移民の子どもたちの学業成績の問題も、生物学的要因に言及することなく、言語の壁、文化的適応、差別、貧困などの社会的要因で説明されます。これらの要因が重要であることは間違いありませんが、同時に、集団間の平均的な認知能力の分布の違いを探究することは、科学的にはあり得る問いです。しかし、そのような研究は事実上不可能になっています。

大学は本来、タブーのない自由な探究の場であるべきです。しかし現実には、学問的自由と社会的責任の間に緊張が生じています。特に社会科学の分野では、研究結果が社会に与える影響を無視できません。

遺伝と知能に関する研究を発表した研究者は、しばしば激しい非難に晒されてきました。講演の妨害、研究費の打ち切り、同僚からの孤立、メディアでの中傷などです。2019年には、ノーベル賞受賞者のジェームズ・ワトソンが、人種と知能に関する発言により名誉職を剥奪されました。このような事例は、他の研究者に対する強力な警告となります。

学術雑誌の編集者も、この領域の論文を掲載することに慎重になります。たとえ研究が方法論的に健全であっても、その結果が社会的に好ましくないものであれば、掲載を拒否する理由を見つけようとします。査読者も、イデオロギー的な観点から批判的になります。結果として、この領域の研究は出版が困難になり、若手研究者はキャリアリスクを恐れて参入を避けます。

大学内でも、「多様性」「包摂性」を重視する現代の風潮の中で、生物学的個人差について語ることは、これらの価値に反すると見なされがちです。学生や同僚から「安全でない環境を作っている」と批判される可能性があります。特にアメリカの大学では、キャンパスでの「マイクロアグレッション」や「トリガー警告」といった概念が広がり、不快感を与えうる言説が制限される傾向があります。

教育研究への資金提供も、この問題と無関係ではありません。政府機関や財団が研究助成を決定する際、その研究が政策的に有用で、社会的に受け入れられる結果を生む可能性が高いかどうかが考慮されます。

生物学的制約を探究する研究は、たとえ科学的に重要であっても、政策立案者にとって有用とは見なされにくい傾向があります。なぜなら、政策は変更可能な要因に焦点を当てるべきだからです。遺伝的要因は変更できないため、それを理解することは政策的には意味がない、という論理です。

実際には、遺伝的要因を理解することは、より効果的で現実的な政策立案に役立つはずです。個人差を無視した画一的な政策よりも、個人差を前提とした個別化された政策の方が、限られた資源を効率的に使えます。しかし、このような議論は、「エリート主義的」「選別的」として批判されます。

教育学部への資金提供は、しばしば「格差解消」「機会均等」といった社会正義の目標と結びついています。これらの目標は正当なものですが、同時に、それらの達成を困難にする生物学的現実についての研究を抑制する効果もあります。研究者は、資金提供者が聞きたいメッセージ、つまり「適切な介入で格差は解消できる」という希望を提供する研究を行うインセンティブを持ちます。

C.P.スノーが指摘した「二つの文化」、つまり人文科学と自然科学の分断は、この問題においても明確に現れます。教育学は、伝統的に人文科学・社会科学の側に位置し、解釈的・批判的なアプローチを重視してきました。一方、遺伝学や神経科学は、自然科学の実証主義的・還元主義的アプローチを取ります。

人文科学的な教育学者の中には、自然科学の方法論そのものに対する不信があります。人間の教育という複雑で意味に満ちた営みを、遺伝子や脳の活動に還元することは、本質的なものを見失う「還元主義の誤謬」だという批判です。人間は単なる生物学的存在ではなく、文化的・社会的・歴史的存在であり、その教育を理解するには、自然科学とは異なる方法が必要だという主張です。

この認識論的な対立は、単なる学問的な議論を超えて、アイデンティティの問題になっています。教育学者が生物学的説明を受け入れることは、自分たちの学問的専門性の価値を否定することのように感じられます。逆に、自然科学者は、教育学者の抵抗を、科学的証拠を無視する反知性主義として見ます。

ポストモダン的な教育理論の中には、科学的「真理」そのものの客観性を疑問視する立場もあります。すべての知識は社会的に構築されたものであり、「遺伝が知能に影響する」という主張も、特定の権力構造を維持するための言説に過ぎない、という見方です。この立場からは、生物学的個人差についての科学的知見を受け入れることは、支配的な言説を内面化することになります。

最終的に、生物学的個人差がタブーである最も深い理由は、それが人間の根本的な願望と衝突するからです。親は、わが子が幸せで成功した人生を送ることを願います。教師は、すべての生徒の可能性を開花させたいと願います。社会は、すべての市民に機会を提供する公正な場であることを願います。

これらの願望は美しく、追求する価値があります。しかし、生物学的制約という現実は、これらの願望の完全な実現が不可能かもしれないことを示唆します。この現実を直視することは、絶望や諦念につながるように思えます。

教育に携わる人々の多くは、理想主義者です。彼らは教育の力を信じているからこそ、この仕事を選びました。生物学的限界を認めることは、この信念を裏切ることのように感じられます。「すべての子どもには無限の可能性がある」という信念は、単なる認識ではなく、教育者としての存在意義を支える信仰に近いものです。

しかし、現実を直視することは、必ずしも絶望を意味しません。むしろ、現実的な期待を持つことで、より思いやりのある、個人を尊重した教育が可能になるかもしれません。すべての子どもが数学者になれるわけではないことを認めた上で、それぞれの子どもが自分の才能を発揮できる場を見つける手助けをする。これは、非現実的な期待を押し付けるよりも、人間的なアプローチかもしれません。

タブーが存在するのは、それが触れてはいけない真実、直視すると痛みを伴う現実を含んでいるからです。教育学における生物学的個人差のタブーは、近代社会の最も大切な理念、民主主義、平等、機会、希望といった価値観の根幹に関わっています。このタブーを解くことは、これらの理念を放棄することではなく、より成熟した形で再構築することを意味するのかもしれません。

上記論考を、数学の教育に関して再度考察して、箇条書き抑制、散文で出力する。

数学教育における生物学的個人差：特殊性と普遍性の考察

数学という科目は、教育学における生物学的個人差のタブーが最も鋭く現れる領域です。なぜなら、数学ほど能力の個人差が明確に、そして残酷なまでに可視化される科目は他にないからです。文学の解釈には多様性があり、歴史の理解には複数の視点があり、芸術の評価には主観性がありますが、数学の問題には明確な正解があり、解ける者と解けない者の境界は曖昧さを許しません。

数学は近代以降、知的能力の象徴として特権的な地位を占めてきました。プラトンの時代から、数学的思考は最高の知的活動と見なされてきましたが、近代科学の発展とともに、数学は単なる一つの学問分野ではなく、理性そのものの体現として位置づけられるようになりました。デカルトが数学的方法を哲学の基礎に据えたとき、ガリレオが「自然という書物は数学の言語で書かれている」と宣言したとき、数学は単なる計算技術を超えた、真理へ到達する特権的な道具となったのです。

この文化的背景において、数学ができないということは、単に一つの科目が苦手であるという以上の意味を持つようになりました。それは知的能力全般への疑問符として機能します。「数学ができない人は論理的思考ができない」「数学ができない人は本当に頭が良いとは言えない」という暗黙の前提が、社会に深く浸透しています。この偏見は不当なものですが、現実として存在し、数学教育をめぐる議論に重い影を落としています。

STEMの重視という現代の教育潮流は、この傾向をさらに強めています。科学技術立国を目指す国々では、数学と理科の教育が国家的優先事項とされます。数学能力は、単なる個人の特性ではなく、国家競争力の指標として扱われるようになりました。この文脈では、「数学教育は誰にでも成功できる」という前提を崩すことは、国家戦略そのものを揺るがすことになります。

数学における能力差は、他の多くの分野よりも極端です。小学校の算数レベルではそれほど目立たなかった差が、中学、高校、大学と進むにつれて、加速度的に拡大していきます。この現象は、数学という学問の累積的性質と、抽象度の段階的上昇によって説明されます。

算数から代数への移行、具体から抽象への跳躍は、最初の大きな選別点です。ここで一部の子どもたちは、文字式という概念につまずきます。「xとは何か」という問いに、彼らは答えを見出せません。これは単に説明が不足しているからではありません。変数という抽象概念を把握するには、特定の認知的飛躍が必要であり、この飛躍を容易に行える子どもと、何度説明されても理解できない子どもがいるという現実があります。

高校数学、特に微積分の導入は、さらに大きな選別をもたらします。極限という概念、無限小という逆説的な観念、関数の連続性といった抽象的概念は、多くの生徒にとって霧の中を歩くような経験です。一部の生徒はこれらの概念を直感的に把握し、自然な思考の道具として使いこなせるようになります。しかし別の生徒たちは、いくら時間をかけて学習しても、形式的な手順を暗記することしかできず、概念の本質的理解には到達できません。

大学レベルの抽象数学、特に証明を中心とした数学は、さらに小さな集団だけが到達できる領域です。ε-δ論法、位相空間、抽象代数といった内容は、高度な抽象的思考能力を要求します。ここに到達できる学生は、数学を専攻する学生の中でもさらに限られます。そして数学研究の最前線、新しい定理を発見し証明できるレベルに到達するのは、さらに極めて少数です。

この累進的な選別過程は、他の多くの分野よりも急峻です。文学を専攻する学生の中で、偉大な小説家になれるのはごく一部ですが、文学を深く楽しみ、意味のある批評を書くことは、多くの人に可能です。しかし数学では、各段階での認知的跳躍が質的に異なるため、一段上に進むことができるかどうかは、しばしば明確な境界線として現れます。

義務教育における数学教育は、根本的なジレンマに直面しています。一方では、すべての子どもに基本的な数的リテラシーを与えるという民主的使命があります。他方では、数学という学問の性質上、能力の個人差は早期から明確に現れ、その差は時間とともに拡大していきます。

「すべての子どもに微積分を」というスローガンは、一見、民主的で野心的な目標のように聞こえます。実際、多くの国で高校卒業要件に微積分が含まれるようになり、大学進学を目指すほぼすべての生徒が微積分を学ぶようになりました。しかし、この普遍化は、本当に数学教育の民主化だったのでしょうか。

現実には、多くの生徒が微積分の授業で、理解できない記号の操作を機械的に暗記し、試験のためだけにパターンを覚え、試験が終われば忘れるという経験をします。彼らは「微積分を学んだ」という証明書は手にしますが、微分や積分という概念が何を意味するのか、なぜそれが重要なのか、どこで使われるのかについて、真の理解は得られません。これは教育の成功と言えるでしょうか。

より深刻な問題は、この形式的な平等の追求が、実は多くの生徒に数学への嫌悪感を植え付けているということです。理解できない内容を強制的に学ばされる経験は、知的自信を損ない、「自分は数学ができない」という否定的な自己認識を形成します。もし彼らが自分の理解レベルに適した数学教育を受けていれば、数学に対してもっと肯定的な関係を築けたかもしれません。

能力別クラス編成は、この問題への一つの対応として多くの学校で実施されています。しかし、これもまた深刻な批判に晒されています。能力別編成は、実質的に生徒を早期に選別し、「できる子」と「できない子」にラベルを貼る行為だという批判です。特に、能力別編成が人種や社会経済的背景と相関する場合、それは構造的差別の再生産だとされます。

しかし、能力別編成を廃止し、すべての生徒を同じ教室で教えることも、別の問題を生みます。教師は、広範な能力差を持つ生徒たちに、どのようにして同じ内容を教えればよいのでしょうか。上位の生徒に合わせれば、下位の生徒はついていけません。下位の生徒に合わせれば、上位の生徒は退屈し、才能を浪費します。中間に合わせれば、両端の生徒が不満を持ちます。

数学教師は、他の科目の教師以上に、生物学的個人差という現実と理想主義的な教育理念の間で引き裂かれています。日々の教室で、彼らは能力の巨大な個人差を目の当たりにします。同じ説明を聞いても、ある生徒は即座に理解し、さらに先へ進みたがるのに対し、別の生徒は何度説明されても基本的な概念を把握できません。

経験豊富な数学教師の多くは、内心では、一部の生徒には数学的才能があり、別の生徒にはないという現実を認識しています。しかし、この認識を公的に表明することは、専門家としての倫理に反すると考えられています。「良い教師はすべての生徒を信じる」「諦めることは教師の敗北だ」という規範的圧力の中で、彼らは自分の観察を声に出すことができません。

この沈黙は、教師たち自身を苦しめます。彼らは、努力しても成果が上がらない生徒に対して、さらなる努力を促し続けなければなりません。生徒が「僕には無理です」と言っても、「諦めてはいけない」「もっと頑張れば必ずできる」と励まさなければなりません。しかし、内心では、この励ましが空虚であることを知っています。これは教師にとって道徳的な重荷となります。

さらに、数学教師は、自分自身が数学的才能に恵まれた少数派であることが多いという事実があります。彼らにとって、数学は自然で楽しいものでした。抽象的概念は直感的に理解でき、問題を解くことは喜びでした。この経験から、彼らは「適切に教えればすべての生徒が数学を理解できるはずだ」と信じがちです。自分ができたのだから、他の人もできるはずだ、という推論です。

しかし、この推論には盲点があります。数学教師が経験した数学の学習過程は、実は非常に特殊なものです。彼らの脳は、数学的概念を処理するのに特に適した構造を持っていた可能性があります。彼らにとって「簡単」だったことが、他の多くの人にとっては本質的に困難かもしれないという認識が欠けています。

数学のカリキュラムをどう設計するかは、単なる教育学的判断ではなく、深く政治的な問題です。何を、いつ、誰に教えるかという決定は、社会がどのような人間を育てたいか、どのような能力を価値あるものと見なすかという価値判断を含んでいます。

20世紀後半、多くの国で「新しい数学教育」運動が起こりました。これは、すべての生徒に、より抽象的で厳密な数学を教えようとする試みでした。集合論、論理学、抽象代数の初歩などが、小学校や中学校のカリキュラムに導入されました。この改革の背後には、「適切に教えれば、すべての子どもが抽象数学を理解できる」という信念がありました。

しかし、この改革は大きな混乱を招き、多くの国で後退を余儀なくされました。抽象的な内容は、多くの生徒にとって理解困難であり、むしろ数学嫌いを増やす結果となりました。教師たちも、この新しい内容をどう教えればよいか戸惑いました。結果として、カリキュラムは再び、より具体的で実用的な内容へと揺り戻されました。

しかし、この失敗から学ばれた教訓は何だったのでしょうか。公式には、「教え方が悪かった」「準備が不十分だった」という説明がなされました。生物学的制約、つまり抽象数学を理解できる認知能力には個人差があり、すべての子どもに高度な抽象数学を教えることは非現実的だったという可能性は、ほとんど議論されませんでした。

現代のカリキュラム論争でも、同じパターンが繰り返されています。STEMの重視という文脈で、より多くの生徒に、より高度な数学を教えようという圧力が常にあります。一方で、実用的な数学、日常生活に必要な計算能力を重視すべきだという主張もあります。この論争の背後には、「誰にどこまでの数学が現実的に習得可能か」という問いがありますが、この問いは明示的には語られません。

数学カリキュラムの標準化という動きも、この文脈で理解できます。すべての生徒に同じ内容を教えることは、表面的には平等に見えます。しかし、この画一性は、実は多様な能力を持つ生徒たちのニーズに応えていません。標準化されたカリキュラムは、平均的な生徒を想定して設計されますが、数学能力の分布は正規分布ではなく、極端に才能のある生徒と、大きな困難を抱える生徒の両方が相当数存在します。

数学教育において、計算技能の習得と証明の理解は、質的に異なる挑戦です。計算は、一定のパターンと手順の習得によって、多くの生徒がそれなりのレベルに到達できます。しかし、証明は根本的に異なる種類の認知活動を要求します。

証明とは、論理的推論の連鎖によって、ある命題の真理性を確立する行為です。これには、抽象的な論理構造を把握する能力、複数の概念を同時に操作する能力、そして創造的な洞察が必要です。ある定理を証明するとき、どの既知の定理を使うべきか、どのような補助的な構成を導入すべきか、どの方向に議論を進めるべきかを判断しなければなりません。これは、単なるパターン適用ではなく、本質的に創造的な行為です。

高校の幾何学では、多くの生徒が証明問題に深刻な困難を示します。彼らは、与えられた証明を読んで理解することはある程度できても、自分で証明を構築することができません。教師がどれだけ丁寧に説明しても、多くの生徒にとって、「証明を考える」という行為そのものが不透明なままです。

この困難は、単に経験不足や訓練不足では説明できません。証明的思考には、特定の認知能力が必要であり、その能力には大きな個人差があるという可能性があります。ワーキングメモリ容量、抽象的推論能力、パターン認識能力などの複合的な認知特性が、証明能力を支えています。これらの特性は、かなりの程度、生物学的に制約されています。

大学の数学科では、証明中心の教育に移行します。ここで多くの学生が深刻な挫折を経験します。高校までは優秀だった学生が、抽象代数や実解析の授業でついていけなくなります。彼らは勤勉で、時間をかけて勉強しますが、証明を理解し、自分で構築する能力が十分に発達しません。この経験は、彼らの自己認識を根底から揺るがします。

優れた数学者たちの多くは、「数学的直感」について語ります。彼らは、正式な証明を構築する前に、ある命題が真であるか偽であるかを「感じる」ことができると言います。どのアプローチが有望で、どれが行き止まりかを、論理的推論によってではなく、ある種の感覚によって判断できるのです。

この数学的直感とは何でしょうか。それは単に豊富な経験から来る熟達でしょうか。確かに、経験は重要です。多くの証明を読み、多くの問題を解くことで、パターンが見えてくるようになります。しかし、同じだけの経験を積んでも、この直感を発達させられる人とそうでない人がいます。

神経科学的研究は、熟達した数学者の脳が、数学的問題に対して独特の反応を示すことを明らかにしています。彼らの脳は、数学的に美しい証明を見たとき、芸術作品を見たときと同じ領域が活性化します。数学は彼らにとって、感覚的・美的経験なのです。この脳の反応パターンは、訓練によってある程度形成されますが、おそらく生得的な素質も関与しています。

数学教育は、この直感をどう扱うべきでしょうか。すべての生徒に数学的直感を発達させることができると期待すべきでしょうか。それとも、この直感は一部の人に特有のものであることを認めるべきでしょうか。現在の教育実践では、この問いは回避されています。しかし、回避することで、直感を持たない生徒たちは、「何か根本的なものが欠けている」という漠然とした不安を抱えたまま学習を続けることになります。

数学能力における性差は、生物学的個人差のタブーの中でも、最も論争的なトピックです。統計的には、数学オリンピックのメダリスト、フィールズ賞受賞者、数学科の教授など、最高レベルの数学的達成においては、男性が圧倒的多数を占めています。この現象をどう説明するかは、激しい議論の対象です。

社会的説明は、ステレオタイプ、期待の差、ロールモデルの不在、暗黙のバイアス、制度的障壁などを指摘します。これらの要因が重要であることは疑いありません。女子生徒は、「数学は男子の科目」という文化的メッセージを幼少期から受け取ります。この

メッセージは、彼女たちの自己効力感に影響し、数学への興味や努力を減退させます。教師や親の無意識のバイアスも、女子生徒の数学学習に影響を与えます。

しかし、生物学的要因の可能性について探究することは、ほぼ完全にタブーです。2005年、当時ハーバード大学学長だったローレンス・サマーズが、女性の理系分野での過小代表について、生物学的要因の可能性に言及したとき、激しい批判を浴び、最終的には辞任に追い込まれました。この事件は、この話題がどれほど政治的に危険かを象徴しています。

科学的には、性差に関する証拠は複雑です。平均的な数学能力には、性差はほとんどないか、あっても小さいことが多くの研究で示されています。しかし、分布の両端、つまり非常に高い能力と非常に低い能力の部分では、男性の方が多いという「分散の大きさの差」が観察されます。また、特定の種類の数学的課題、特に空間認知に関わるものでは、男性の方が平均的に優れているという知見があります。

これらの性差が、どの程度生物学的で、どの程度社会文化的かを区別することは極めて困難です。なぜなら、生物学的要因と環境要因は、発達の早期から相互作用しているからです。さらに、集団レベルでの統計的な差は、個人レベルでの判断に使うべきではありません。優れた数学的才能を持つ女性は多数存在し、彼女たちの能力は、性別による平均差とは無関係です。

しかし、この話題について科学的に探究することすら制限されている現状は、問題です。もし生物学的要因が全く関与していないのであれば、それを示す証拠を集めることで、差別的な主張を科学的に反証できます。逆に、もし何らかの生物学的要因があるのであれば、それを理解することで、より効果的な教育的介入が可能になるかもしれません。しかし、タブーの存在は、この科学的探究を妨げています。

数学は、現代社会における選別装置として機能しています。大学入試、就職試験、資格試験など、多くの選抜プロセスで数学が重視されます。数学の成績は、高収入の職業へのゲートキーパーとなっています。

もし数学能力が主に遺伝的に決定されているとすれば、数学による選別は、実質的に遺伝的エリートを選別していることになります。さらに、高い認知能力を持つ親は、社会経済的に成功している傾向があり、その子どもは遺伝的にも環境的にも恵まれています。このメカニズムは、社会階層の世代間固定化を促進します。

教育社会学者たちは、この問題を認識していますが、通常は社会文化的メカニズムに焦点を当てます。ブルデューの文化資本論は、上流階級の子どもたちが家庭で獲得する文化的資源が、学校での成功につながることを示しました。この分析は重要ですが、同時に、生物学的要因という「語られない要因」を回避しています。

裕福な家庭の子どもが数学で成功しやすいのは、塾に通えるから、良い教材を買えるから、教育熱心な親がいるからだけでしょうか。これらの要因は確かに重要ですが、同時に、高い認知能力を持つ親（だからこそ高収入を得ている）の子どもは、遺伝的にも高い能力を受け継いでいる可能性があります。この可能性を無視することは、問題の全体像を見失うことになります。

数学教育による選別を批判する立場からは、数学の重要性そのものを相対化する試みもあります。「なぜ数学ができることが、社会的成功の条件でなければならないのか」という問いです。これは正当な問いであり、数学以外の多様な才能を評価する社会を目指すことは重要です。しかし、この主張は時として、数学能力の個人差という不都合な現実から目をそらす機能も果たしています。

数学学習に困難を抱える子どもたちへの特別支援は、近年、より多くの注意を集めるようになりました。算数障害（ディスカリキュリア）は、読字障害（ディスレクシア）ほど広く認知されていませんが、徐々に理解が進んでいます。基本的な数量感覚の欠如、数直線上での数の位置づけの困難、暗算の自動化の失敗などが、神経学的基盤を持つことが明らかになっています。

これらの困難を持つ子どもたちへの支援は、道徳的に正当化されやすい問題です。社会は、ハンディキャップを持つ子どもたちを支援すべきだという合意があります。しかし、この支援の議論においてさえ、生物学的制約という言葉は慎重に扱われます。「学習スタイルの違い」「神経多様性」といった表現が好まれ、「障害」「欠陥」といった言葉は避けられます。

一方、数学的才能を持つ子どもたちへの特別な教育は、より複雑な道徳的・政治的問題を提起します。才能教育は、エリート主義的で、不平等を助長するという批判を受けやすいのです。しかし、才能ある子どもたちを通常のペースで学ばせることは、彼らの才能を浪費し、退屈と欲求不満を生み出します。

この非対称性は興味深い現象です。学習困難を持つ子どもに特別な支援を提供することは受け入れられますが、高い才能を持つ子どもに特別な機会を提供することは批判されます。この違いは何に由来するのでしょうか。

一つの説明は、平等主義的価値観です。才能教育は、「一部の子どもは他の子どもより優れている」というメッセージを送ると懸念されます。しかし、これは奇妙な論理です。なぜなら、特別支援は、「一部の子どもは他の子どもより困難を抱えている」というメッセージを送りますが、これは受け入れられるからです。

おそらく、より深い理由は、才能を認めることが、遺伝的な不平等、つまり変更不可能な不平等を認めることにつながるという不安です。学習困難は、支援によって改善できる何か、つまり変更可能なものとして枠付けられます。しかし才能は、持って生まれた特権、つまり変更不可能な優位性として見なされます。この非対称性は、生物学的個人差のタブーの核心を突いています。

数学教育の歴史を振り返ると、改革と反動の周期的なパターンが見えます。ある時期には「基礎の重視」「計算能力の強化」が叫ばれ、別の時期には「理解の深化」「概念的思考」が強調されます。あるときは「すべての子どもに高度な数学を」という野心的な目標が掲げられ、別のときは「実用的な数学」「生活に必要な数学」への回帰が主張されます。

これらの改革は、しばしば「以前の教育が失敗だった」という認識から始まります。しかし、新しい改革もまた、数年後には失敗として評価され、次の改革が始まります。この繰り返しは何を意味するのでしょうか。

一つの解釈は、数学教育には根本的に解決不可能なジレンマがあるということです。才能ある少数に焦点を当てれば、多数が置き去りにされます。多数に合わせれば、才能が浪費されます。抽象的理解を重視すれば、多くの生徒がついていけません。実用的技能に焦点を当てれば、数学の本質が失われます。

これらのジレンマは、生物学的個人差という現実に根ざしています。しかし、この現実を直視し、「すべての子どもに同じレベルの数学教育を提供することは不可能だ」と認めることは、政治的に受け入れられません。そのため、改革者たちは、「適切な方法さえ見つければ、すべての子どもに高度な数学を教えられる」という希望を持ち続けます。そして新しい教授法、新しいテクノロジー、新しいカリキュラムが試みられますが、生物学的現実という岩にぶつかり、再び改革のサイクルが始まります。

近年、教育技術の発展が、個別化された数学教育の可能性を開いています。適応的学習システムは、各生徒の理解度に応じて問題の難易度を調整し、個人のペースで学習を進められるようにします。これは理論的には、能力差の問題への解決策のように見えます。

しかし、教育技術もまた、生物学的制約を克服することはできません。適応的システムは、生徒が理解できるペースで内容を提示することはできますが、生徒の認知能力の上限を引き上げることはできません。より効率的な学習は可能ですが、到達可能な最終地点は、依然として個人の生物学的制約に縛られています。

さらに、教育技術の使用をめぐっても、平等の問題が生じます。高度な教育技術へのアクセスは、社会経済的地位と相関します。裕福な家庭の子どもは、最新の学習アプリ、オンライン個別指導、高品質の教育コンテンツにアクセスできますが、貧困家庭の子どもはできません。教育技術は、格差を縮小するどころか、拡大する可能性があります。

国際比較研究は、数学教育における文化的差異を強調します。東アジアの生徒たちが数学で高い成績を収めることは、しばしば文化的要因、特に勤勉さを重視する儒教的価値観や、数学は努力で習得できるという信念で説明されます。これは、遺伝的要因に言及せずに成績差を説明できる、受け入れやすい narrative です。

しかし、この文化決定論もまた、単純化しすぎている可能性があります。東アジア集団における高い平均成績は、確かに文化的・教育的要因が大きいでしょう。しかし、遺伝的要因の可能性を完全に排除することも、科学的には正当化されません。人類集団の間には、様々な形質において統計的な差異があり、認知能力もその例外ではない可能性があります。

この話題は極めて微妙です。なぜなら、歴史的に、集団間の能力差に関する主張は、人種差別と植民地主義を正当化するために使われてきたからです。そのため、現代の学術界では、この種の研究は事実上タブーとなっています。しかし、タブーの存在は、科学的探究を妨げ、イデオロギーが事実認識を歪める危険性があります。

重要なのは、集団レベルでの統計的差異があったとしても、それは個人レベルでの判断に使うべきではないということです。どの集団にも、能力の広い分布があり、集団間の差よりも集団内の差の方がはるかに大きいのです。しかし、この科学的事実を明確にするためにも、オープンな探究が必要です。

最終的に、数学教育における生物学的個人差のタブーは、民主主義社会の根本的な緊張関係を反映しています。民主主義は、すべての市民の平等な価値を前提としています。しかし、数学という学問は、能力の階層性を容赦なく明らかにします。

この緊張を解消する方法はいくつかあります。一つは、数学能力を相対化し、多様な知性の一つに過ぎないと見なすことです。ガードナーの多重知能理論は、この方向性を提供します。論理数学的知能は、言語的知能、空間的知能、対人的知能などと並ぶ、多様な知能の一つに過ぎません。この枠組みでは、数学が苦手でも、他の領域で優れていれば、等しく価値があります。

この見方には正当性があります。確かに、数学能力だけが人間の価値を決めるわけではありません。しかし、現実の社会では、数学能力は特権的な地位を占め続けています。科学技術の時代において、数学は単なる一つの能力ではなく、多くの高収入職業への入り口となっています。

別のアプローチは、「すべての人に必要な基礎的数学と、一部の人のための高度な数学」を区別することです。民主主義社会のすべての市民には、日常生活と市民的判断に必要な数的リテラシーを保障する。しかし、その先の高度な数学は、才能と興味を持つ人のための専門的領域とする。このアプローチは現実的ですが、「どこまでが基礎で、どこからが専門か」という境界線の引き方は、依然として政治的な問題です。

生物学的個人差について語らないことにも、コストがあります。最大のコストは、非現実的な期待が、生徒、親、教師のすべてに不必要な苦痛を与えることです。

数学的才能に恵まれなかった生徒は、「もっと頑張れば数学者になれる」という非現実的な期待を押し付けられ、繰り返し挫折を経験します。彼らは、自分の限界が生物学的なものかもしれないという理解を得られないまま、「努力が足りない」「やり方が悪い」と自己を責め続けます。

親たちは、わが子が数学で苦労していることを、親としての失敗や子どもの怠惰のせいだと考えます。彼らは高額な塾に通わせ、家庭教師を雇い、子どもにプレッシャーをかけますが、根本的な改善は見られません。もし「あなたのお子さんには数学の才能が限られています。他の分野に注力することを考えましょう」という率直なアドバイスが受け入れられる文化があれば、多くの家族が不要な苦悩から解放されるでしょう。

教師たちは、成果が上がらないことに罪悪感を覚え、燃え尽き症候群に陥ります。彼らは、「良い教師ならすべての生徒を成功させられるはず」という理想と、現実の教室での経験との乖離に悩みます。生物学的制約という現実を認めることができれば、教師は自分の限界を受け入れ、より現実的で思いやりのある教育を実践できるかもしれません。

数学教育における生物学的個人差のタブーは、すべての人を不幸にしています。しかし、このタブーを破ることは、民主主義社会の根本的な信念に挑戦することでもあります。私たちは、この緊張関係の中で、より誠実で思いやりのある対話を見出す必要があります。その対話は、科学的現実を直視しながらも、すべての人の尊厳と価値を尊重するものでなければなりません。

数学者である藤原正彦は、数学を含めた全ての基盤として国語の大切さを語った。上の論考に加えて以下の内容を踏まえて、新たに論説を表示。箇条書き抑制、散文で表示。

数学者が国語を最優先する逆説：認知的基盤としての母語と数学理解の深層構造

数学者である藤原正彦が「一に国語、二に国語、三、四がなくて五に算数」と主張することは、一見すると奇妙な逆説に思えます。自らの専門分野である数学を、国語よりもはるかに低い優先順位に置くこの主張は、数学教育の重要性を説く多くの声とは真っ向から対立します。しかし、この逆説の中に、数学理解の本質、そして生物学的個人差を超える可能性についての深い洞察が隠されています。

数学は抽象的思考の極致です。数、関数、集合、群といった概念は、物理的実体を持たず、純粋に思考の中にのみ存在します。では、この抽象的思考はどこで育まれるのでしょうか。藤原の主張の核心は、抽象的思考の能力は、母語による豊かな言語経験の中で培われるという認識です。

幼少期から豊かな言語に触れる経験は、単に語彙を増やすだけではありません。それは、目に見えない概念を言葉によって捉え、操作する能力を育てます。物語を読むとき、子どもは登場人物の心理という目に見えないものを、言葉を通じて理解します。詩を読むとき、比喩という抽象化の技法を通じて、異なる事象の間の関係性を把握します。これらの経験は、まさに数学的抽象化の基礎となる認知能力を鍛えているのです。

数学の概念を理解するとき、私たちは常に言語を媒介としています。「xは未知数である」「関数は変数間の関係を表す」「極限とは限りなく近づくことだ」といった説明は、すべて言語によってなされます。数学の記号は確かに普遍的ですが、その記号が意味する概念を把握するには、言語による内的対話が不可欠です。貧弱な言語能力しか持たない人は、数学の記号を操作することはできても、その背後にある概念の真の理解に到達することが困難なのです。

藤原が国語教育において特に重視するのは、詩や文学を通じた情緒の涵養です。これは一見、論理的で冷徹な数学とは無縁のように思えます。しかし、ここに重要な洞察があります。

数学における創造的思考、特に証明を発見する過程は、純粋な論理的推論だけでは達成できません。多くの偉大な数学者が語るように、数学的発見には「美的感覚」「直感」「エレガントさへの感受性」が不可欠です。ある証明が「美しい」と感じる感性、ある定理が「真であるはずだ」と直感する能力、複雑な議論よりも簡潔な議論を好む美的判断。これらはすべて、論理を超えた情緒的・美的能力です。

幼少期から詩や文学に触れることで培われる情緒は、言葉の美しさ、表現の適切さ、構成の調和といったものへの感受性を育てます。この感受性は、数学における美的判断の基盤となります。数学の定理や証明を「美しい」と感じる能力は、実は言語芸術における美的経験と深く繋がっているのです。

さらに、藤原が強調する「卑怯を憎む心」「惻隠の情」といった道徳的情緒は、数学的探究における誠実さとも関連します。証明において誤魔化しを許さない厳密性、反例によって自説を棄てる潔さ、他者の業績を正当に評価する公正さ。これらの数学者の倫理は、幼少期から育まれる道徳的情緒の延長線上にあります。

前述の考察で明らかにしたように、数学の高度なレベルでの挫折は、しばしば抽象概念の把握の困難さに起因します。大学数学で多くの学生が挫折するのは、「群」「位相」「測度」といった抽象概念を、形式的定義を超えて真に理解できないからです。

しかし、この困難には二つの異なる要因があります。一つは、前述した生物学的な認知能力の制約です。抽象的推論能力、ワーキングメモリ容量、処理速度といった、かなりの程度遺伝的に決定された能力です。しかし、もう一つの要因は、言語的思考の貧困です。

言語能力が十分に発達していない学生は、抽象概念を言語化し、内的に対話することができません。彼らは定義を暗記することはできても、それを自分の言葉で言い換え、具体例と抽象的定義を行き来し、異なる概念間の関連を言語的に整理することができません。この言語的操作の不全が、数学的理解の障害となっているのです。

重要なのは、この言語的要因は、生物学的制約とは異なり、幼少期からの言語教育によってかなりの程度改善可能だということです。つまり、藤原の主張は、数学的才能の生物学的制約を否定するものではなく、むしろ、その制約の中で最大限の可能性を引き出すには、言語能力という土台が不可欠だと指摘しているのです。

マイケル・ポランニーが提唱した「暗黙知」の概念は、数学理解においても重要です。数学の熟達者は、明示的に言語化できない形で、問題の構造を把握し、有望なアプローチを直感します。この暗黙知は、膨大な経験の中で無意識的に形成される知識です。

しかし、この暗黙知の形成プロセスにおいても、言語は重要な役割を果たしています。経験を反芻し、パターンを認識し、類似性を見出すとき、私たちは常に内的な言語的対話を行っています。「この問題はあの問題と似ている」「この証明の構造は美しい」「ここで行き詰まったのはなぜか」といった自己との対話は、すべて言語によってなされます。

母語が貧弱であるということは、この内的対話の質が低いということです。豊かな語彙、微妙なニュアンスを表現できる言語能力、複雑な思考を整理できる構文能力。これらを持たない人は、同じ経験をしても、そこから抽出できる暗黙知の質が低くなります。

逆に、幼少期から豊かな言語環境で育った人は、数学の学習においても、より深い内的対話を行うことができます。彼らは問題を自分の言葉で言い換え、多角的に考察し、概念間の微妙な関連を言語化できます。この能力は、生物学的な抽象的推論能力とは別の次元で、数学理解を支えています。

前述の考察で、パターン暗記に依存する学習者は、大学数学で挫折することを指摘しました。彼らは「なぜ？」と問うことなく、形式的な手順を覚えることに終始します。この「なぜ？」と問う能力こそ、言語能力と深く結びついています。

「なぜこの公式が成り立つのか」と自問するとき、私たちは言語的思考を行っています。そしてその答えを探すとき、「これはあの概念と関連しているのではないか」「この部分は別の方法でも説明できるはずだ」といった推論を、言語を通じて行います。言語能力が貧弱な人は、この種の探究的思考を展開することが困難なのです。

藤原が「読む」ことを圧倒的に重視するのは、読書という行為が、まさにこの探究的思考を育てるからです。物語を読むとき、読者は常に「なぜこの登場人物はこう行動したのか」「この伏線はどこに繋がるのか」「作者は何を伝えようとしているのか」と問い続けます。この習慣化された問いかけの姿勢が、数学学習における「なぜ？」という問いの基盤となります。

藤原が小学校英語教育を痛烈に批判するのは、それが国語教育の時間を奪うからだけではありません。より深い理由は、真の国際人、そして真の数学者は、表面的な語学力ではなく、深い思考力によって評価されるという認識です。

国際的な数学界において、日本人数学者が尊敬されるのは、彼らが流暢な英語を話すからではありません。それは、彼らが独創的な数学的洞察を持ち、深い概念的理解に基づいて思考するからです。そしてその思考力の基盤には、母語である日本語による深い言語的思考があります。

実際、多くの日本人数学者は、最も深い数学的思考を日本語で行います。英語で論文を書き、英語で講演はしますが、新しいアイデアを着想するとき、困難な問題について熟考するときには、母語で考えます。これは、言語が単なるコミュニケーションの道具ではなく、思考そのものの媒体であることを示しています。

幼少期から英語教育に時間を割き、母語である国語の習得が不十分になった場合、その人は二つの言語のどちらでも深い思考ができない「セミリンガル」になる危険性があります。表面的には二言語を操れても、どちらの言語でも抽象的概念を深く考察し、複雑な論証を構築し、微妙なニュアンスを表現することができない。これは、数学的思考にとって致命的です。

藤原が「子供たちが新聞の経済欄、株価欄に目を通す必要は全くない」と断言するのは、現代の情報過多社会への警告でもあります。インターネット、SNS、ニュースアプリによって、私たちは常に膨大な情報に晒されています。しかし、この情報の洪水は、深い思考を妨げています。

数学的思考には、深い集中と持続的な熟考が必要です。難しい問題に何時間も、時には何日も取り組み、様々な角度から考察し、試行錯誤を重ねる。この種の思考は、断片的な情報を次々と消費する現代的な情報接触様式とは正反対です。

幼少期から、短い動画、短いテキスト、断片的なニュースに慣れ親しんだ子どもは、長い文章を読む忍耐力を失います。そして、長い文章を読む能力を失うことは、長い論証を追う能力、複雑な証明を理解する能力を失うことに直結します。数学の証明は、しばしば何ページにもわたる長い論証です。これを理解するには、集中力と持続力が不可欠ですが、これらの能力は、幼少期からの読書経験によって培われます。

藤原が推奨する、詩や小説といった文学作品を深く読む経験は、この集中力と持続力を育てます。一つの作品に没入し、登場人物の心理を追い、物語の展開を味わう。この経験は、数学の証明に没入し、論理の流れを追い、結論に至る喜びを味わうことの準備となります。

藤原が「算数の九九をきちんと覚えさせること」を強調するのは、単なる計算技能の習得以上の意味があります。九九の暗記は、自動化された知識の重要性を象徴しています。

前述の考察で、ワーキングメモリの容量が数学理解の制約となることを指摘しました。限られたワーキングメモリを効率的に使うには、基礎的な操作が自動化されている必要があります。九九が自動化されていれば、複雑な計算をするときに、九九を思い出すためにワーキングメモリを使う必要がありません。そのリソースを、より高次の思考に振り向けることができます。

これは、言語においても同様です。基礎的な語彙、基本的な文法が自動化されていれば、複雑な文章を読むとき、個々の単語や文法を意識的に処理する必要がありません。認知資源を、文章全体の意味や論理構造の把握に集中できます。

藤原が国語において「読む」を圧倒的に重視し、大量の読書を推奨するのは、この自動化を促進するためでもあります。大量の読書を通じて、語彙と文法が自動化され、読解が流暢になる。この流暢さが、複雑な数学的テキストを読み解く基盤となります。

藤原が江戸時代の寺子屋教育を称賛するのは、そこに教育の本質への洞察があったからです。読み、書き、算盤という順序は、単なる偶然ではありません。これは、認知発達の自然な順序を反映しています。

まず読むこと、つまり言語による情報の受容能力を育てる。次に書くこと、つまり言語による情報の表現能力を育てる。そして最後に計算、つまり抽象的操作能力を育てる。この順序は、具体から抽象へ、受容から表現へという、認知発達の基本原理に沿っています。

現代の教育学は、この智慧を見失っています。すべての科目を平等に扱い、多様な活動をバランスよく配置するという発想は、一見民主的で進歩的に見えますが、実は教育の本質を見失っています。なぜなら、すべての学習には基盤となる能力があり、その基盤なしには上層の学習は砂上の楼閣となるからです。

寺子屋の先生たちは、現代の教育学者が持つような高度な理論を知りませんでした。しかし、彼らは長年の経験から、何が本当に重要かを直感的に理解していました。この実践的智慧は、しばしば理論的知識よりも深い真理を捉えています。

藤原が「創造性だ、独創性だ、自ら考える力だといくら叫んだところで、そんなものは生まれるはずがない」と断言するのは、創造性に関する一般的な誤解への批判です。現代の教育言説では、創造性は、自由な環境、多様な経験、制約からの解放によって育まれると考えられがちです。

しかし、実際の創造的活動、特に数学や科学における創造性は、膨大な基礎知識と訓練された技能の上に初めて成立します。モーツァルトは幼少期から厳格な音楽訓練を受けました。ピカソは古典的絵画技法を完全に習得してから、革新的なスタイルを創造しました。同様に、偉大な数学者たちは、膨大な数学的知識を習得し、証明の技法を訓練した後に、独創的な定理を発見します。

創造性とは、既存の知識や技法を新しい方法で組み合わせる能力です。したがって、豊かな知識と熟達した技能がなければ、組み合わせる素材自体が不足します。基礎を軽視し、早い段階から「自由な創造」を促しても、実質的には、貧弱な知識を適当に組み合わせる浅薄な活動に終わります。

国語教育において大量の読書を通じて豊かな語彙、多様な表現、様々な論理構成を吸収することは、数学における創造性の基盤となります。なぜなら、数学的創造も、既存の定理、証明技法、概念的枠組みを新しく組み合わせる行為だからです。その素材の豊かさと質が、創造性の可能性を決定します。

これまでの考察で、数学能力には生物学的制約があることを詳細に論じました。抽象的推論能力、ワーキングメモリ容量、処理速度などは、かなりの程度遺伝的に決定されています。しかし、藤原の主張は、この生物学的制約の中にも、環境的介入によって大きく改善できる領域があることを示唆しています。

生物学的能力を家に喩えるなら、その構造的な大きさや強度は、ある程度生まれつき決まっています。しかし、その家をどう使うか、どう整理するか、どう活用するかは、教育と経験によって大きく変わります。言語能力という基盤は、限られた生物学的資源をより効率的に使うことを可能にします。

具体的には、豊かな言語能力を持つ人は、同じワーキングメモリ容量でも、より効率的な内的表現を構築できます。複雑な概念を簡潔な言葉でまとめ、階層的に整理し、関連を明確化することで、認知負荷を軽減できます。これは、限られた生物学的リソースを最大限に活用する方法です。

さらに、言語による内的対話は、メタ認知能力を高めます。自分が何を理解し、何を理解していないかを言語化することで、学習をより効果的に進められます。この能力は、生物学的な認知能力そのものではなく、その使い方の巧拙です。そしてこの使い方は、幼少期からの言語教育によって大きく改善できます。

藤原の主張が持つ緊急性は、教育における時間の非可逆性から来ています。言語の基礎、特に母語の基盤は、幼少期の限られた期間に形成されます。この時期を逃すと、後から取り戻すことは極めて困難です。

脳の言語野は、幼少期に最も可塑性が高く、この時期の言語経験が生涯の言語能力を決定します。臨界期を過ぎると、新しい言語の習得は可能ですが、母語レベルの流暢さと深さを獲得することは困難になります。

したがって、小学校という限られた時間を、何に使うかは決定的に重要です。この時期に英語やプログラミングに時間を割き、国語が疎かになれば、その損失は生涯にわたって影響します。逆に、この時期に豊かな国語教育を受ければ、その恩恵は、その後のすべての学習、すべての思考活動に及びます。

藤原が「亡国」という強い言葉を使うのは、この時間の非可逆性を理解しているからです。一世代の子どもたちが貧弱な言語教育しか受けなければ、その影響は数十年にわたって社会全体に波及します。数学的才能を持った子どもが、言語能力の不足によってその才能を十分に開花できない。これは個人の悲劇であるだけでなく、国家的損失です。

藤原の主張を、数学教育改革にどう活かすべきでしょうか。それは、数学教育そのものを改革する前に、その土台となる国語教育を立て直すということです。

現在の数学教育改革の議論は、カリキュラムの内容、教授法、評価方法などに集中しています。しかし、これらの改革は、生徒が十分な言語能力を持っていることを暗黙の前提としています。その前提が崩れているならば、どのような数学教育改革も、根本的な効果を持ちえません。

具体的には、小学校低学年での国語教育を大幅に強化する必要があります。読書の時間を増やし、質の高い文学作品に触れる機会を豊富に提供する。漢字教育を充実させ、豊かな語彙を育てる。詩や物語を暗唱させ、美しい日本語のリズムと表現を身体化する。これらの国語教育の充実が、実は最も効果的な数学教育改革なのです。

さらに、数学の授業においても、言語化を重視する必要があります。問題の解き方を説明させる、証明の論理を自分の言葉で語らせる、概念を具体例と関連づけて表現させる。これらの言語活動を通じて、数学的理解は深まります。現在の数学教育は、しばしば記号操作に終始し、言語化が軽視されていますが、これは本末転倒です。

数学者である藤原正彦が、自らの専門である数学よりも国語を優先すべきだと主張するのは、自己否定ではありません。それは、数学という高峰に登るには、言語という基盤なしには不可能だという、長年の経験と観察から得られた誠実な認識です。

数学能力には確かに生物学的制約があります。すべての人が高度な数学を理解できるわけではありません。しかし、その制約の中でも、各人が自分の可能性を最大限に実現するには、言語という道具が不可欠です。そして、その道具の質は、幼少期の言語教育によって決まります。

現代社会は、数学の重要性を認識し、STEM教育を推進しています。しかし、その基盤となる言語教育を軽視しています。これは、高層ビルを建てようとしながら、基礎工事を省略するようなものです。いくら立派な設計図があっても、基礎が脆弱ならば、建物は崩壊します。

藤原の主張は、教育における優先順位の根本的な見直しを迫っています。それは、すべての学習の基盤は言語であり、特に母語である国語は、他のすべてに先立って確立されなければならないということです。この認識は、生物学的個人差という現実を直視しつつ、その制約の中で最大限の可能性を引き出す道を示しています。

数学教育における生物学的個人差のタブーは、依然として存在します。しかし、藤原の主張は、そのタブーを直接破るのではなく、別の角度から迂回する道を示しています。つまり、生物学的制約を認めつつも、環境的介入、特に言語教育によって、多くの人々がより高い数学的理解に到達できる可能性を開くのです。

これは、平等主義的理想と生物学的現実の間の、一つの賢明な和解点かもしれません。すべての人が数学者になれるわけではない。しかし、すべての人に豊かな言語教育を提供することで、それぞれが持つ数学的可能性を最大限に引き出すことができる。そして、その過程で得られる言語能力、思考力、情緒は、数学を超えて、人生のあらゆる場面で価値を持つのです。

入試における数学重視の構造：選別装置としての機能と社会的正統性

入試制度において数学が重要視される現象は、単なる教育的判断の結果ではありません。そこには、選別の技術的要請、社会的正統性の確保、能力主義イデオロギーの維持、そして測定の容易さという複数の要因が複雑に絡み合っています。この現象を深く考察することは、現代社会における能力評価のメカニズム、そして前述した数学能力の生物学的個人差というタブーが、いかに巧妙に社会制度の中に組み込まれているかを明らかにします。

入試の本質的機能は選別です。限られた定員に対して多数の志願者がいる場合、何らかの基準によって選別しなければなりません。この選別装置として、数学は他の科目に比べて顕著な技術的優位性を持っています。

最も重要なのは、数学の評価における客観性です。数学の問題には明確な正解があり、採点者の主観が介入する余地が極めて限定的です。二次方程式の解を求める問題、微分方程式を解く問題、証明問題でさえ、論理的に正しいかどうかは明確に判定できます。この客観性は、大規模な選抜試験において決定的に重要です。

対照的に、国語の評価、特に記述式問題や小論文は、採点者の主観が大きく影響します。同じ答案に対して、採点者によって評価が分かれることは珍しくありません。文学作品の解釈、論説文の要約、意見論述などは、複数の正当な解釈や表現が存在しうるため、「唯一の正解」を設定することが困難です。大規模試験でこのような主観的評価を行うことは、採点者間の信頼性を確保するために膨大なコストがかかります。

さらに、数学は点数分布の調整が容易です。問題の難易度を細かく設定することで、受験者の得点分布を設計者の意図通りにコントロールできます。基礎的な問題で下位層を、標準的な問題で中間層を、そして高度な問題で上位層を識別できます。特に、最上位層を識別するための難問の設計において、数学は非常に効果的です。一つの難問によって、真に優れた数学的思考力を持つ少数を、単に訓練された多数から区別できます。

この識別力の高さは、入試の選別機能にとって極めて重要です。特に難関大学では、受験者の多くが基礎的問題では満点近くを取るため、上位層内での差をつけることが困難です。数学の難問は、この上位層をさらに細かく序列化する強力な道具となります。

入試が本当に測定したいのは、大学での学習能力、さらには将来の職業的成功の可能性です。しかし、これらの能力を直接測定することは不可能です。そこで、何らかの代理指標が必要になります。数学は、この代理指標として非常に優れた特性を持っています。

数学の成績は、一般的な認知能力、特に流動性知能と強い相関があります。前述したように、高度な数学は抽象的推論、論理的思考、複雑な問題解決を要求します。これらの能力は、数学以外の多くの学問分野や職業活動においても重要です。したがって、数学ができる人は、一般的に他の知的活動でも成功する可能性が高いと推測されます。

この相関関係は、心理測定学的研究によって実証されています。数学の成績と一般知能指数（IQ）の相関は高く、特に高度な数学になるほど相関が強くなります。さらに、数学の成績は、大学での学業成績、特に理系科目だけでなく文系科目においても、一定の予測力を持つことが示されています。

企業の採用試験でも数学的能力が重視されるのは、同じ理由です。企業が求めているのは、特定の数学的知識ではなく、数学的思考が反映する一般的な認知能力です。論理的に考える力、複雑な状況を分析する力、抽象的概念を扱う力。これらは、ビジネスの多くの場面で必要とされる能力であり、数学の成績はこれらの能力の良い指標となります。

重要なのは、この代理指標としての機能は、必ずしも数学そのものの重要性を反映していないということです。多くの職業では、高度な数学の知識は直接には使われません。しかし、高度な数学を習得できたという事実が、その人の一般的な認知能力の高さを示すシグナルとして機能するのです。これは経済学で言う「シグナリング理論」の典型例です。

数学が入試で重視される理由の一つとして、しばしば「文化的中立性」が挙げられます。数学は普遍的な言語であり、文化的背景に依存しないため、公平な評価が可能だという主張です。この主張には一定の真実がありますが、同時に重要な盲点も含んでいます。

確かに、数学の基本的な法則や論理は、文化を超えて普遍的です。ピタゴラスの定理は、日本でもアメリカでもアフリカでも同じです。この普遍性は、異なる文化的背景を持つ受験者を同じ基準で評価できるという印象を与えます。特に、国語のような科目は明らかに日本の文化的文脈に依存しており、外国人や異なる文化的背景を持つ受験者には不利です。数学はこの文化的バイアスから自由に見えます。

しかし、数学教育そのものは文化的産物です。どのような数学をいつ教えるか、どのような解法を標準とするか、どのような表記法を使うかは、文化によって異なります。さらに、数学的思考を重視する文化と、そうでない文化があります。藤原が指摘したように、東アジア文化圏では数学が高く評価され、子どもたちは幼少期から数学に多くの時間を費やします。この文化的差異は、数学の成績に反映されます。

より根本的には、数学の能力そのものが、前述したように生物学的要因に影響されています。そして、生物学的特性の分布は、人類集団間で完全に均一ではありません。これは政治的に非常に微妙な話題ですが、科学的事実として、特定の認知能力の平均値や分散には、集団間で統計的な差異が存在する可能性があります。

したがって、数学を入試の中核に据えることは、見かけ上は文化的に中立ですが、実際には特定の文化的背景や生物学的特性を持つ集団に有利に働く可能性があります。しかし、この「文化的中立性」という幻想は、選別の正統性を確保するために社会的に維持されています。

現代社会は能力主義（メリトクラシー）を標榜しています。社会的地位は、生まれや身分ではなく、個人の能力と努力によって決まるべきだという理念です。入試制度、そしてその中での数学の重視は、この能力主義を具現化し、正統化する装置として機能しています。

数学は「客観的」で「公平」な評価を可能にするという信念が、選別結果の正統性を支えています。「数学の試験で高得点を取った人が合格する」というプロセスは、恣意的でなく、公正であるように見えます。誰でも数学を勉強すれば点数を取れる可能性がある（少なくとも形式的には）ため、機会の平等が保たれているように見えます。

しかし、前述したように、数学能力には生物学的制約があります。すべての人が同じだけ努力すれば同じ結果を得られるわけではありません。さらに、社会経済的地位が高い家庭の子どもは、遺伝的にも環境的にも数学で有利な立場にあります。したがって、数学による選別は、実質的には既存の社会階層を再生産する機能を果たしています。

しかし、この現実は隠蔽されています。なぜなら、選別が「客観的」で「公平」な数学の試験によって行われているという外観が、結果の不平等を正当化するからです。合格者は自分の能力と努力の結果として合格を受け取り、不合格者は自分の能力不足や努力不足を受け入れざるを得ません。

これは、マイケル・ヤングが警告した能力主義の逆説です。能力主義社会では、成功者は自分の地位を当然の報酬として受け取り、失敗者は自分を責めるようになります。数学という「客観的」な基準による選別は、この構造を強化します。なぜなら、数学の点数は議論の余地がなく、不合格者が選別の公正さに疑問を呈することを困難にするからです。

入試で数学が重視される現状には、強力な制度的慣性が働いています。一度確立された制度は、たとえそれが最善でなくても、変更することが非常に困難です。なぜなら、その制度の下で利益を得ている人々が、変更に抵抗するからです。

現在の入試制度の下で成功した人々、つまり高学歴者、大学教授、官僚、企業エリートなどは、自分たちが数学で優れていたからこそ現在の地位を得たと考えています。彼らにとって、数学重視の入試制度は、自分たちの成功を正当化する装置です。この制度を変更することは、自分たちの成功の正統性を疑うことになります。

さらに、大学、特に難関大学は、数学ができる学生を選抜することに既得権益を持っています。数学の成績が良い学生は、一般的に他の科目でも優秀であり、研究能力も高い傾向があります。大学は、限られた教育資源を最も能力の高い学生に投資したいという動機を持ちます。数学による選別は、この目的に適っています。

予備校産業も、現在の入試制度に依存しています。数学は、訓練によってある程度成績を向上させることができるため、予備校のビジネスモデルに適しています。もし入試が面接や小論文中心になれば、予備校の役割は縮小します。予備校は、現在の制度を維持することに強い経済的利害を持っています。

教育行政も、制度変更のコストとリスクを嫌います。新しい評価方法を導入することは、大きな混乱を招く可能性があります。現在の制度は、長年の運用の中で安定しており、予測可能です。変更のメリットが明確でない限り、現状維持が選択されます。

入試における数学重視のより実際的な理由は、測定の経済性です。大規模な選抜試験を実施するには、膨大なコストがかかります。数学は、このコストを最小化しながら、効率的な選別を可能にします。

数学の試験は、作問、実施、採点のすべての段階で効率的です。作問においては、問題のストックが豊富にあり、難易度の調整も容易です。実施においては、不正行為の防止が比較的容易であり（答えを丸暗記することが困難なため）、標準化された試験環境で公平に実施できます。採点においては、機械採点が可能な選択式問題や、採点基準が明確な記述式問題により、大量の答案を迅速かつ一貫性を持って処理できます。

対照的に、面接、実技試験、ポートフォリオ評価などの多面的評価は、はるかに高コストです。面接は一人一人に時間がかかり、評価者の訓練も必要です。実技試験は専門的な設備や評価者を要します。ポートフォリオ評価は、大量の多様な資料を評価する必要があり、標準化が困難です。

日本のような国では、大学入試を受ける人数は毎年数十万人に上ります。このような大規模な選抜を、限られた予算と時間の中で実施するには、効率的な評価方法が必要です。数学を中核とする筆記試験は、この要求に応える最も実用的な方法なのです。

さらに、数学の試験結果は、明確な数値として表現されるため、序列化が容易です。合格者と不合格者の境界線を引くことも、機械的に行えます。この単純さは、行政的な観点から非常に魅力的です。

現代のグローバル化した世界では、国家間の競争が激化しています。特に科学技術の分野での競争力が、国家の経済的繁栄と安全保障に直結すると考えられています。この文脈で、数学は戦略的に重要な科目と見なされています。

STEM（科学、技術、工学、数学）教育の重視という国際的潮流は、この認識を反映しています。先進国は、優秀な科学者、技術者、エンジニアを育成することを国家的優先事項としています。そして、これらの職業には高度な数学が不可欠です。

入試で数学を重視することは、優秀な数学的才能を早期に発見し、育成するという人材戦略の一環です。数学で高得点を取った学生を理工系学部に進学させ、将来の科学技術の担い手として育成する。この選別と育成のパイプラインにおいて、入試の数学は最初のフィルターとして機能します。

国際的な学力比較調査（PISA、TIMSSなど）において、数学の成績は国家の威信と結びつけられます。日本や韓国、シンガポールなどの東アジア諸国が数学で高い成績を収めることは、これらの国々の教育システムの優秀さの証拠として誇られます。逆に、成績が低下すると、教育危機として政治問題化します。

この国際競争の論理は、入試での数学重視を正当化します。「国際競争力のある人材を育成するために、数学的能力の高い学生を選抜する必要がある」という主張は、政治的に強い説得力を持ちます。この主張に異を唱えることは、国家の競争力を損なうことのように受け取られます。

入試における数学重視は、社会的エリートの再生産メカニズムとして巧妙に機能しています。このメカニズムは、表面的には能力主義的で公正に見えますが、実際には階級的優位性を維持する役割を果たしています。

高学歴、高収入の親は、自分自身が数学的能力に優れていた可能性が高く、その能力を子どもに遺伝的に伝えます。さらに、彼らは子どもに優れた教育環境を提供できます。幼少期からの知的刺激、質の高い学校、優秀な塾や家庭教師、豊富な教材。これらすべてが、子どもの数学的能力の発達を促進します。

前述した藤原の主張に従えば、豊かな言語環境も重要です。高学歴の親は、子どもに豊かな語彙、複雑な文法、抽象的概念を日常的に使って会話します。家庭には本が豊富にあり、読書が奨励されます。この言語的環境が、数学的思考の基盤を育てます。

したがって、数学の試験は、表面的には誰にでも開かれた公平な競争に見えますが、実際には社会経済的に恵まれた家庭の子どもに大きく有利なゲームです。しかし、この構造的な不平等は、「数学は才能と努力で決まる」という能力主義的な言説によって隠蔽されます。

興味深いのは、このメカニズムが自己強化的であることです。数学で選抜された人々が社会的に成功すると、数学の重要性がさらに強調されます。彼らは自分の子どもにも数学を重視した教育を施し、次世代でも数学による選別が維持されます。このサイクルは、特定の階級の優位性を世代を超えて維持します。

数学が入試で重視されるより深層的な理由は、数学が知的権威の象徴として文化的に構築されていることです。西洋近代以降、数学は最も純粋で厳密な知的活動として特権的地位を占めてきました。

プラトンのアカデミアの門には「幾何学を知らざる者、入るべからず」と書かれていたとされます。この伝統は、数学的能力を知的エリートの必須条件とする文化を生み出しました。ヨーロッパの大学教育において、数学は自由学芸（リベラルアーツ）の中核でした。

近代日本の教育制度は、この西洋の伝統を継承しました。明治以降、西洋に追いつくためには科学技術が不可欠であり、その基礎として数学が重視されました。旧制高校や帝国大学の入試では、数学が重要な位置を占めました。この伝統は、現代の入試制度にも引き継がれています。

数学ができることは、単なる一つの技能ではなく、知的優秀性の証明として社会的に認識されています。「東大の数学科卒」と聞けば、その人が非常に優秀であるという印象を与えます。逆に、「数学が苦手」と言うことは、ある種の知的劣等感を伴います。

この象徴的価値は、入試での数学重視を支えています。難関大学が数学を重視することは、その大学の学問的権威を示すシグナルとなります。数学の難問を課すことで、「我々は真に優秀な学生のみを求めている」というメッセージを発信します。

入試で数学が重視され続けるもう一つの理由は、数学に代わる適切な選別手段が見つかっていないことです。理想的には、入試は多面的な能力を評価すべきだという認識は広く共有されています。しかし、実際にそれを実現することは極めて困難です。

アメリカの大学入試は、日本よりも多面的です。SATやACTなどの標準テストに加えて、GPA、推薦状、エッセイ、課外活動、面接などが考慮されます。しかし、このシステムにも問題があります。評価が不透明で主観的になりやすく、裕福な家庭の子どもに有利です。優れたエッセイを書くために高額のコンサルタントを雇える、課外活動に参加する時間と資源がある、有力者から推薦状をもらえるといった優位性があります。

さらに、アメリカのシステムは、日本のような大規模な選抜には適していません。一つの大学が数千人の志願者を個別に多面的に評価することは可能ですが、国全体で数十万人を評価することは現実的ではありません。

他の代替案も、それぞれ問題を抱えています。面接は、評価者のバイアスが入りやすく、容姿や話し方などの表面的要素に影響されます。実技試験は、特定の分野にしか適用できません。ポートフォリオ評価は、作成に時間と資源がかかり、裕福な家庭に有利です。抽選制は、能力を全く考慮しないため、大学教育の効率性を著しく損ないます。

したがって、数学を中核とする筆記試験は、多くの問題を抱えながらも、大規模選抜のための「最悪ではない」方法として維持されています。これは、民主主義について言われる「最悪の政治形態だが、他のすべてを除けば」という言葉を彷彿とさせます。

入試における数学重視は、見えない犠牲者を生み出しています。これらの人々の存在は、制度の正統性を維持するために、意図的にではないとしても、周縁化されています。

最も明白な犠牲者は、数学的才能には恵まれていないが、他の領域で優れた能力を持つ人々です。言語的才能、芸術的才能、対人的才能、実践的知性。これらの能力は、社会にとって数学的才能と同様に、あるいはそれ以上に価値があるかもしれません。しかし、入試制度は、これらの才能を適切に評価しません。

具体的には、優れた作家になる素質を持つ人が、数学ができないために志望大学に入れない。卓越した営業能力や経営能力を持つ人が、入試で不利になる。優れた芸術家や職人になれる人が、学歴社会から排除される。これらは、個人の悲劇であるだけでなく、社会的損失でもあります。

さらに深刻なのは、数学での失敗が、その人の全人格的価値を否定するメッセージとして受け取られることです。入試で不合格になった人は、単に特定の大学に入れなかっただけでなく、自分が劣った人間であるという烙印を押されたように感じます。この心理的ダメージは、生涯にわたって影響を及ぼす可能性があります。

また、数学重視の入試は、教育全体を歪めています。高校教育が入試対策に偏重し、数学以外の重要な学習が軽視されます。藤原が警告するように、国語教育が疎かになり、言語能力、思考力、情緒の発達が阻害されます。これは、個々の生徒だけでなく、社会全体の知的・文化的基盤を損なっています。

入試改革の必要性は、長年にわたって議論されてきました。しかし、実質的な変化は極めて限定的です。その理由は、前述したような複雑な利害関係と制度的慣性にあります。

センター試験から大学入学共通テストへの移行は、一つの改革の試みでした。思考力、判断力、表現力を重視するという理念の下、問題形式が変更されました。しかし、数学の中核的地位は変わっていません。むしろ、「思考力を測る数学」という新しい正統化の言説が生まれただけです。

記述式問題の導入や英語民間試験の活用も試みられましたが、採点の公平性や実施の実行可能性の問題から、延期または中止されました。これらの失敗は、大規模選抜における多面的評価の困難さを示しています。

一部の大学では、AO入試や推薦入試など、多様な選抜方法を導入しています。しかし、これらは依然として少数派であり、一般入試の数学重視という主流を変えるには至っていません。さらに、これらの特別入試で入学した学生は、「裏口」や「学力不足」というスティグマを背負わされることもあります。

国際バカロレア（IB）など、より多面的な評価を行う教育プログラムも注目されていますが、日本での普及は限定的です。実施のコストと複雑さ、そして既存の教育システムとの整合性の問題が障害となっています。

入試における数学重視は、長期的に社会全体にどのような影響を与えるのでしょうか。いくつかの重要な帰結が考えられます。

第一に、社会的流動性の低下です。数学能力が遺伝的要因と環境的要因の両方に強く影響されるため、数学による選別は、事実上、親の社会経済的地位を子どもに継承させる機能を果たします。これは、能力主義という外観の下で、新しい形の階級社会を生み出しています。

第二に、才能の多様性の抑圧です。社会が必要とする能力は多様ですが、入試制度は数学的才能のみを過度に評価します。これにより、他の才能を持つ人々が適切に育成され、活用される機会が失われます。社会全体としての創造性とイノベーションが損なわれる可能性があります。

第三に、教育の歪みです。入試が数学を重視する限り、学校教育は入試対策に傾斜します。藤原が指摘するように、真に重要な国語教育が軽視され、学生の思考力、表現力、情緒の発達が阻害されます。これは、長期的には国家の知的・文化的基盤を弱体化させます。

第四に、精神的健康への影響です。数学での成功を過度に重視する社会は、数学が苦手な人々に深刻な劣等感と自己否定を強います。この心理的ストレスは、うつ病、不安障害、さらには自殺といった深刻な問題に繋がる可能性があります。

第五に、国際的競争力の逆説的低下です。一見すると、数学重視は科学技術人材の育成を通じて国際競争力を高めるように思えます。しかし、実際には、創造性、コミュニケーション能力、異文化理解といった、グローバル化した世界で重要な能力が軽視されることで、長期的な競争力が損なわれる可能性があります。

ここで、藤原正彦の主張に戻る必要があります。数学者である藤原が、数学よりも国語を優先すべきだと主張することの意味を、入試制度の文脈で再考すべきです。

藤原の主張は、単に初等教育の優先順位についてだけではなく、社会全体の価値観への批判でもあります。数学を過度に重視し、それによって人々を選別し、序列化する社会は、本質的に何か間違っているという洞察です。

数学は確かに重要です。しかし、それは人間の能力の一つの側面に過ぎません。藤原が国語を重視するのは、国語が思考の基盤であり、人間性の核心に関わるからです。言語能力、情緒、道徳性。これらは、数学的能力よりもはるかに人間の本質に近いものです。

入試で数学が重視されるのは、前述したような多くの技術的、社会的理由によります。しかし、これらの理由は、すべて選別と効率性という観点からのものです。真に人間を育てる、真に良い社会を作るという観点からは、現在の数学重視は疑問符がつきます。

藤原の警告は、私たちが効率的な選別装置としての入試制度を維持することに囚われすぎて、教育の本質、そして人間の多様な価値を見失っているという指摘です。数学者自身が、数学の過度な重視に警鐘を鳴らしているという事実は、極めて重い意味を持ちます。

入試における数学重視は、客観性、測定の容易さ、能力の代理指標としての機能、文化的権威、制度的慣性、既得権益など、多層的な要因によって支えられています。この構造は非常に強固であり、容易には変わりません。

しかし、この制度が生み出す問題、社会的流動性の低下、才能の多様性の抑圧、教育の歪み、精神的健康への悪影響は、無視できないほど深刻です。さらに、AIの発展により、計算能力や定型的な問題解決能力は機械に代替されつつあります。このような時代に、入試で測定している能力は本当に将来にわたって重要なのかという根本的な問いが生じています。

改革の道筋は容易ではありません。しかし、藤原の主張が示すように、まず私たちが価値観を問い直す必要があります。数学的能力は重要ですが、それは人間の価値を決定する唯一の、あるいは最も重要な基準ではありません。言語能力、創造性、共感性、実践的知性、芸術的感受性。これらすべてが、豊かな人間性と健全な社会を構成します。

入試改革は、単に評価方法の技術的改善ではなく、社会が何を価値あるものとするかという根本的な価値選択です。数学重視という現状は、歴史的、社会的に構築されたものであり、不変の真理ではありません。それを変えることは可能ですが、そのためには、既得権益に挑戦し、制度的慣性を克服する強い意志と、新しい社会のビジョンが必要です。

数学者からの警告に耳を傾けることから、その第一歩が始まるかもしれません。

Rule of Open-Source Programming #4:

If you don't work on your project, chances are that no one will.

    -- Shlomi Fish
    -- "Rules of Open Source Programming"

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